手術専門クリニック

小児眼科でもっとも多い疾患は斜視と弱視で、専門の視能訓練士が治療にあたります。視能訓練士は本院と同様常勤しており、乳幼児の視力検査や両眼視機能ほか諸検査のための環境が整っています。さらに精密検査が必要な場合は、大阪医科大学付属病院、枚方市民病院にて恩師である菅沢淳准教授と連携し対応させていただいております。
小児眼科でもっとも多い疾患は斜視と弱視であります。
生後6ヶ月以内に発症する乳児内斜視の手術は1歳前後がよいとされています。間欠性外斜視の多くは正常な近見立体視を持っており、また低年齢での手術は効果が持続せず戻りが多いため、斜視角の小さい症例の低年齢での手術はメリットが少ないので、小学校高学年での手術が有効と考えられます。斜視角が大きい場合でも7歳以降に行うことを原則とされています。しかし視線が常にずれている恒常性外斜視は例外で、2〜3歳でも手術を行う場合があります。
調節性内斜視は、遠視が原因の内斜視で、一般的に眼鏡装用で治療が可能です。しかし中には眼鏡装用後も内斜視が残存し、立体視が獲得できない症例もみられます。残存斜視に対してはプリズムの入った眼鏡の装用や、手術を必要とする場合もあります。
弱視の治療は原因を調べ、原因に対する治療を行うとともに、健眼遮閉（アイパッチ）といって視力の良い方の眼を遮閉し、弱視眼を使わせる訓練が最も有効です。原因として多いのは屈折異常（遠視、乱視など）、斜視です。屈折異常の場合は眼鏡の装用も必要です。弱視訓練には有効年齢があり、視力が完成する10歳ごろまでのできるだけ早期が有効です。発見は早ければ早いほうが良いわけですから、遅くても3歳児検診の際にチェックが必要です。